世の中には、「WEBマーケティング＝インターネット広告」と思っている人がいるようです。
そしてそれは業界の中にもいます。
WEBマーケティングは学校で習っているわけでもなく、どこかで資格を取得するわけでもないため、それぞれの解釈に違いはどうしても出てきます。
弊社の考えるWEBマーケティングは、インターネット広告はあくまでも一部です。
たとえるなら、国語、数学、理科、社会、英語のうちの「国語」という1科目だけのようなものです。
そのため広告を使わなくても利益が上がることもあります。
インターネット広告だけで数字が上がることも
インターネット広告はWEBマーケティングを行う上で重要な要素です。
広告を打てばそれなりに数字は上がってくるものです。広告を出してまったく数字にならないということはあまりありません。
ところが万能というわけではありません。
分野や業種によっては数字が上がらないこともあります。
費用対効果が悪いという意味
数字が上がらないというのは、費用対効果が悪いということです。
費用対効果に関しても、どこをゴールとするかにもよります。
たとえば広告費で1万円を使ったとしましょう。そして1万円の商品が売れたとします。これを「利益になっていない」と考える人はいることでしょう。
しかし1万円の広告を出している間に多くの人に見てもらっています。少なくても知名度は上がっています。さらにその人たちがそのうち商品を購入してくれるかもしれません。
そう考えると決して悪いことではありません。
しかしもう少し考えてみます。
1万円の商品が売れても、1万円がそのまま利益になるわけではありません。その商品を作るためのコストがかかっています。そして商品を発送する人などの人件費もかかっています。
そう考えると、1万円の広告費で1万円のものが売れても利益的にはマイナスなのです。
そうなってくると、広告を打てば打つほど経営が悪化していきます。
このあたりのことを細かく計算しながら広告を出す必要があるのです。よって単純に広告を出せばよいという話ではないのです。
インターネット広告の結果から分析し他の活かす
インターネット広告だけで売り上げを上げていくことは可能だと思います。
しかし繰り返しますが、インターネット広告はあくまでもWEBマーケティングの一部です。
この結果を活かして他のマーケティング施策につなげていく必要があります。
たとえばSEOです。
逆に他のマーケティング施策につなげていかないということであれば、可能性をつぶしてしまっているということになります。
インターネット広告で効果が出ないことも
インターネット広告は決して万能ではありません。
まったく効果の出ない分野や業種もあります。
これは求めるお客様が広告を出している場所にいない場合であったり、広告からの購入をするような商品ではないというケースです。
一番多いパターンとしては、ライバルが強すぎる場合です。
インターネット広告は入札によって広告の表示場所が決定します。つまり1クリック当たりの金額を高く設定することで、目立つ位置に表示されることになります。
たとえば予算が潤沢にあるライバルがいた場合、費用対効果を無視しても目立つ位置に広告を出してくることがあります。
また回収までの期間を長く設定しているライバルも厄介な存在となります。つまり「お客様を獲得するときには全然マイナスでよい。3年で回収できれば問題ない」といった考え方です。
一方「お客様を取る段階でプラスに持っていきたい」や「1年で広告費を回収したい」という場合、どうしても回収期間を3年に設定しているライバルには負けてしまいます。
このようなこともあり、ライバルが大きな金額で入札してくる結果、自分の広告は目立たない位置に追いやられてしまい、結果として効果が出ないということもあるのです。
WEBマーケティングは魔法ではない 総合の戦い
WEBマーケティング＝インターネット広告ではないというお話をしました。
そしてWEBマーケティングは魔法ではありません。やれば成果が絶対に出るということはないのです。
このあたりを勘違いされてしまう人もいます。
総合の戦いなのです。
成果の出たものは残し、成果の出なかったものはなぜ成果が出ないのかを再検討し、継続するかしないのかなどの判断を適切に行っていく必要があります。
少しの調整で数字が変わってくることもあります。
またポスティングのようなインターネットではない世界の活動が効力を上げることもあります。
もし効果を出したのなら、さらに徹底的に行っていけばよいだけの話です。
またポスティングで効果が出たのなら、多少なりとも知名度が上がったということになります。そこでポスティングをまいた地域に対しインターネット広告を行っていくことで数字が変わってくることもあります。
つまり総合の戦いなのです。
なにか1つではなく、使える手法を適した順番で適した分析の後に行うことが大切なのです。
